ヨガ教室の開業に必要な準備や資金、手続きについて徹底解説

ヨガ教室の画像 開業

ヨガ教室・ヨガスタジオは少ないスペースで運営でき、大掛かりな機材も必要としない点から、個人で開業しやすく、近年人気の高まっている業態です。

とはいえ、開業しやすいと言っても実際にどれくらいのお金が要るのか?お金を用意できたとして、開業するまでには何をすればいいのか?など、わからないことはたくさんありますよね。

本記事では、これからヨガ教室の開業を考えている方へ向けて、必要な資金や今の段階から開業するまでにやるべきことをわかりやすく解説していきます。

ヨガ教室開業までの流れ

ヨガ教室は、ほかのスクールやフィットネスジムと違い、低コストで小さく始められるのが魅力です。主な開業の流れは以下のとおりです。

  • どこで開業するかを決める
  • 開業資金の調達
  • 物件の契約
  • 開業届の提出
  • 料金を決める
  • 集客
  • 請求・決済システムの選定
  • 開業

以降は、それぞれの手順について詳しく説明していきます。

どこで開業するかを決める

どこでヨガ教室を開業するか。立地は売上や事業運営に大きく影響します。開業場所としては「自宅で開業する」「テナントを借りる」「都度スタジオを借りる」「オンラインで配信する」の4つが考えられます。

ここでは、それぞれについて詳しく説明していきます。

自宅で開業する

ヨガ教室には基本的に大きな設備が必要なく、大きな物音も立てないので、その気になればマンションの一室でも開業することができます。

自宅開業は初期費用をかなり抑えることができるので、事業主としての一歩目として非常に人気高い方法ですが、もちろんデメリットも存在するので、本当に自宅で開業すべきなのかよく考えておきましょう。

メリット

  • 改装や増築などを行わなければ最も費用を抑えられる
  • 自宅の光熱費や電話代、通信費などを経費として申告できる
  • 通勤をする必要が無い

デメリット

  • 住所が知られてしまうため防犯上のリスクがある
  • 近隣住民や家族の迷惑になる場合がある
  • 設置できる設備数に限りがある
  • 複数人同時に対応するスペースの確保が難しい

自宅で開業する最大のメリットは、やはりコストです。教室用のテナントを別に契約する方法に比べて初期費用に300万円以上の差が出ることも。

まずは早く始めたい。という場合は自宅で開業してしまうのが最も手っ取り早い方法でしょう。

ただし、何かトラブルがあった際に自宅が知られてしまっているというリスクもあります。頻繁な人の出入りは近隣住民から嫌がらたり、建物が禁止している可能性もありますので、しっかりと周囲の理解を得る必要があります。

テナントを借りて運営する

テナントを借りて運営する方法は、教室全般の開業方法としてもっともメジャーな方法です。

専用のスペースでしっかりと雰囲気作りもでき、店舗を構えているという点から生徒に安心感を与えることもできます。

メリット

  • 複数人に対応するスペースを確保できる
  • 人の集まりやすい場所で開業できる
  • 店舗を構えていることによる信頼を得られる
  • 大型のマシンも導入できる

デメリット

  • 物件契約のためのコストがかかる
  • 毎月の家賃を支払い続けるための売上が必要になる
  • 開業までに時間がかかる

教室用にテナントを借りれば、では入りきらなかったような人数にも対応できるようになるので、より大きな収益が期待できます。

開業にあたってそれなりの資金を用意する必要はありますが、自宅開業が軌道に乗ってきた場合や、ビジネスとしてしっかりと利益を上げていきたい場合はこの方法を選択するのがいいでしょう。

都度スタジオを借りる

上で説明した2つと違い、特定の場所で開業するのではなくレッスンのたびに都度スタジオを借りて運営する方法です。

ヨガ教室は大きな機材も必要なく、ヨガマットも生徒に持参してもらえばいいため、場所を固定しない方法でも運営がしやくなっています。

初期費用を抑えつ自宅開業で発生する防犯上のリスクもケアすることができますが、独自のデメリットも存在するので、しっかり確認しておきましょう。

メリット

  • 初期費用を抑えることができる
  • 複数人へのレッスンにも対応できる

デメリット

  • 都度スタジオを予約する手間がかかる
  • レッスンのたびに準備・撤収をしなければならない

都度スタジオを借りる方法であれば、初期費用を抑えつつ一度に大人数へのレッスンにも対応できるようになります。レッスンを行う時にだけ費用を払えばいいので、赤字になる心配も少ないです。

しかし、スタジオが予約できないとレッスンが開催できなかったり、都度都度場所を案内したりなど、運営の手間は最もかかる方法になります。

スタジオによっては定期利用という形で、テナントを借りるよりは安い金額で特定の曜日や時間を抑えておくことも可能です。スタジオ予約の手間を抑えることができるので、ある程度レッスン回数が多いのであれば定期利用に対応しているスタジオを選ぶとよいでしょう。

オンラインで配信する

そもそも場所を用意せず、遠隔でのライブ配信のみでサービスを提供する方法です。

場世の用意が必要ないため、初期費用が抑えられるのはもちろん、コロナ渦において非接触でサービスを提供できるため、ここ数か月で急速に増えています。

メリット

  • 初期費用を抑えることができる
  • 非接触でサービスが提供できる
  • 生徒の生活エリアを問わない
  • 通勤の必要が無い

デメリット

  • 生徒の継続率が低い
  • 集客の難易度が高い
  • レッスンの単価が低い

オンライン配信は、手軽に開業できる点と非接触でのサービス提供ができる点が大きな魅力です。

半面、対面型に比べるとサービスの満足度を上げるのが難しいため、生徒の継続率を維持するには工夫が必要です。また、生徒の生活エリアを問わずに集客できるというメリットは、大型のサービスに生徒が集中しやすいというデメリットにもなっています。

開業資金の調達

開業資金の調達は、ヨガ教室の開業にあたって非常に重要なステップです。特に、テナントを借りて開業したいという場合は一番のハードルになるポイントです。

開業方法によってどの程度のお金を用意すればいいのかも変わってくるので、調達すべき目標金額を定めていきましょう。

以下で資金調達の際に検討しておくべき費用をまとめました。

イニシャルコスト(設備費)

  • 物件の賃貸料金
  • 内装などの工事費用
  • 備品購入費

ランニングコスト(運転費)

  • 賃貸料
  • 広告費
  • 水道光熱費
  • 人件費など

開業後の運転資金は最低でも3ヶ月以上は確保しておきましょう。物件の賃料にもよりますが、テナントを借りている場合、運転資金は最低でも1ヶ月あたり30万円は必要と言われています。

以降では、自宅やテナントで運営する場合などそれぞれの開業資金の目安を解説していきます。

開業資金の目安

自宅で開業する場合

自宅で開業する場合、賃貸料が発生しないため大幅に開業資金を抑えられ、極端な話であれば0円で今すぐ開業も可能です。

とはいえ、ジムとして運営するためにトレーニングスペースを用意する必要があるでしょう。大型のマシンは用意しないにしても、トレーニングに使う器具も用意しておきたいところです。

場合によっては部屋に防音工事をする必要もあります。

上記を全て検討すると、0円~最大で150万円ほど用意できていればいいでしょう。

テナントを借りて運営する場合

テナントは立地条件で賃料が大きく異なります。

地方や駅から距離のある物件であれば家賃20万~30万ほどの低額で借りることもでき、初期費用200万円程度で契約が可能と言われています。ただし、安いからといって田舎に店舗を構えても集客が困難となる可能性があるため注意が必要です。

しっかりと店舗を店舗を構える場合、パーソナルジムといえどいくつかはマシンを用意したいところでしょうでしょう。

そこに内装費用や運転資金も合わせ、開業資金としては最低400万ほどは用意しておきたいところです。

都度スタジオを借りる場合

都度スタジオを借りる場合は、物件に関する初期費用は0で済みます。器具に関しても持ち運べるレベルのものを用意することになるため、さほど高額になることはないでしょう。

音響機器などもスタジオ側で用意されていることが多いので、備品の購入も最小限で済みます。

スタジオを借りるための資金が数万円用意できれば開業可能です。

オンラインで配信する場合

この場合初期費用はほとんど必要ありません。

オンライン型で初期費用がかかるとすれば、撮影・配信環境を整える費用になります。

最も安価に始めるのであればPC付属のマイクやカメラを利用してもいいですが、お金を払ってもらう以上はできればしっかりとしたビデオカメラとマイクを用意したいところ。10万~20万程度かければ十分良い音質・画質の機材を用意することはできます。

ライブ配信やマンツーマンレッスンを行う場合はPCや通信環境の整備も大切です。オンライン上でのコミュニケーションがスムーズにできるかどうかは、サービスの利用を続けてもらう上で重要なポイントになりますので、妥協せずに整えておくことをおすすめします。

調達に使える豆知識

これまで資金調達の目安を解説してきましたが、「どのように資金調達をしたら良いのかわからない」という人もいるでしょう。

ここでは以下の3つの資金調達方法について解説します。

  • 小規模事業者持続化補助金
  • 地域創造的起業補助金
  • 政策金融公庫

小規模事業者持続化補助金

小規模事業者持続化補助金は、商工会または商工会議所の助言や指導などを受けながら経営計画を策定し、その計画に沿って販路開拓などに取組む費用について補助される制度です。

補助率は2/3で、最大で50万円の補助を受けられます。
具体的には以下の経費が補助対象とされています。

  • 機械装置等費
  • 広報費
  • 借料
  • 委託費
  • 外注費

このうち「借料」は、「事業遂行に必要な機器・設備等のリース料・レンタル料として支払われる経費」です。パーソナルジムにおいてはマシンのレンタル料金も補助対象となります。

詳しくは商工会または商工会議所のWebサイトを参照ください。

地域創造的起業補助金

地域創造的企業補助金」とは、創業時に必要な経費の一部を国や地方公共団体が補助してくれる制度です。
開業してから1名以上の従業員を雇用する予定の法人や個人事業主が対象です。

以前は「創業補助金」という名前でしたが、2018年に「地域創造的企業補助金」という名前に変更されました。「創業・事業承継補助金」と名前が似ていてややこしいですが、運営している会社が異なるだけで制度自体の内容は一緒です。

「地域創造的企業補助金」の最大のメリットは、
・返済不要
・創業前でも申請が可能
という2点です。

「地域創造的企業補助金」の受給条件を満たしている個人事業主の方は多いので、積極的に活用していきましょう。

政策金融公庫

日本政策金融公庫には「新創業融資制度」というものがあります。

これは新たに事業を始める方を対象で、一定の要件を満たせば3,000万円を限度に無担保・無保証人で融資が受けられる制度です。

融資制度の要件のなかには「雇用創出等の要件」や「自己資金の要件」があります。詳しくは日本政策金融公庫の「新創業融資制度」のページで確認ください。

開業届の提出

個人事業主であっても開業届の提出は義務でもあり、税制上の優遇を受けるために必要な申請です。給付金や補助金を受ける際にも「届け出していること」が必須条件にもなるため、開業届は必ず提出しましょう。

どこに出せばいい?

開業届の提出先は自宅を管轄する税務署です。提出方法は税務署に持参するか郵送するなどの方法がありますが、e-Taxでの提出をお勧めします。

e-Taxで提出する場合は自宅でPCを使って提出でき、税務署に行く手間はありません。

開業届の書き方

開業届自体は、国税庁ホームページから申請書のダウンロードが可能です。

書き方の例もHP内に記載されていますが、よく悩まれる記載項目について紹介します。

屋号や給与等の支払の状況などについては記入しなくても良いです。職業欄については「パーソナルトレーナー」で問題ありません。

開業届の提出期限は「事業の開始日から1ヶ月以内」とされていますが、過ぎていても罰則はないので安心してください。事業の概要もそれほど身構える必要ありません。「パーソナルトレーナーとして運動や食事の指導を行う」などで問題ありません。

迷うようであれば、税務署に電話して聞いてみても良いでしょう。

料金を決める

新規で開業する場合、競合に負けないためにも料金設定は非常に重要です。まずは業界の相場を把握し、自分が提供するレッスン内容などと合わせて検討していきましょう。

料金の相場はどれくらい?

グループレッスンの場合

月謝の相場は10000円程度で、月に4回ほどのレッスンというパターンが多いようです。レッスン1回あたりに換算すると2000円~3000円くらいに設定しています。

マンツーマンの場合

月謝にすると1ヶ月あたり2万円~3万円程度が相場です。1レッスンあたりの料金は8000円~1万円ほどに設定されているようです。

オンライン配信の場合

月謝にすると1ヶ月あたり6000円程度、配信自体は見放題というパターンが多いようです。やはり実際に会ってレッスンを行う方法と比べると安価での提供となっています。

集客

レッスンの料金まで決めたら、いよいよ会員を集めましょう。

HPの用意

事業としてしっかりと集客を行っておくのであれば、HPの用意は必要不可欠です。

しっかりとしたHPを用意しておけば入会を検討している人に対して安心感を与えることもできますし、店舗や講師の情報を発信することで雰囲気が伝わり、入会の意欲を高めてくれます。

HPを作るには「自分で作る」「制作会社に依頼する」の二つの方法があります。

自分で作る

自分で作る場合の費用は少額もしくは無料で済みます。HP制作の知見があればもちろん1から作成も可能ですが、一般的にはには無料のブログサービスや「Wix(ウィックス)」「Jimdo(ジンドゥー)」などの無料ホームページ作成ツールを利用することが多くなるでしょう。

制作会社に依頼する

制作会社に依頼をすれば、理想的なホームページが手に入り、SEO対策によってGoogle検索などでの集客も可能になります。しかし制作費用はやや高額。依頼する会社によって差がありますが5万円~50万円が相場です。

具体的には、下記のような金額です。

  • 簡単な1ページのHP:5万円~20万円
  • 複数ページを持つHP:20~50万円。

開業初期からHPに50万円以上投資することはリスクが大きいため、現実的には少額でHPを作成することが多いです。

SNSを活用する

SNSでアカウントを作成し、情報発信を行っていくことも集客には効果的です。

具体的には以下のSNSです。

  • Facebook
  • Twitter
  • Instagram
  • YouTube

SNSでの集客は、自分で行う分には費用も掛からず気軽にスタートできるため、これから開業するのであれば必ず実施しておきたいところです。

ヨガ教室であれば、自宅で行える簡単なストレッチの動画などを配信するのもいいでしょう。

チラシを配る

自宅であれテナントであれ、店舗を構えて運営する場合は地域の住民に知ってもらう必要がありますので、店舗の付近や駅前でチラシを配るのが有効です。

地域の住民に向けてポスティングを行うのも効果的です。

新規オープンであれば、合わせて新規入会キャンペーンなども開催しておくといいでしょう。

請求・決済システムの選定

請求・決済システムは、開業後の売上請求~管理を効率的に行うためシステムです。創業期から準備することによって、開業直後でもお金や顧客管理を柔軟に行えるだけでなく、ヨガ教室の運営が快適になります。

また、多様な決済手段を用意しておくことで利便性が高まり、集客面でもプラスになる可能性があります。

毎月の集金が楽になる

請求・決済システムを導入することで、毎月の月謝の集金が楽になります。多くの請求・決済システムは請求書の作成から集金までWEBで完結できるものが多く、管理も手間取りません。

入金の確認が不要になる

請求・決済システムを導入すれば、入金したかどうかの確認が不要になります。多くの請求・決済システムには入金後の確認を自動でおこなえるため、万が一、月謝未回収があったとしてもひと目でわかります。

また、自動催促機能も導入されていますので、月謝の未回収を忘れることもありません。

おすすめのシステム

請求・決済システムはたくさんの種類があり、どれを導入したらよいのかわからなくなってしまいがちです。

下記のページでは、月謝や会費の管理・徴収に使いやすいシステムをまとめています。

ぜひ参考にしてみてください。

開業

ここまで紹介してきました内容を実行すれば、いよいよ開業です!

開業後は経営者としての課題があると思いますが、ぜひ本記事で紹介した内容を参考に、ヨガ教室運営をスタートしてくださいね。

まとめ

本記事ではヨガ教室の開業までにやるべきことや、知っておくべきポイントなどを解説してきました。

当社ではフィットネスジム運営における「入会手続き・会員管理・請求管理・決済・入金管理」のすべてを自動化できるサービス「会費ペイ」を運営しています。

初期・月額費用無料で導入できるので、ヨガ教室の開業をお考えの際はぜひ検討してみてください!