どのような業種の仕事でもパソコンを使う機会が増え、学校の授業でもパソコンを使うようになったことから、「パソコンの基本的な使い方を教えてほしい」というニーズは増えています。
パソコンに関するこれまでの経験や知識を活かして、「副業としてパソコン教室を開業してみようかな？」や「本格的に起業してパソコン教室を始めたい」と考えている方は多いのではないでしょうか？
ですが、実際に開業について調べると何から準備をしていいのか、資金がどれくらい必要なのか、などの疑問が出てくると思います。
この記事では、パソコン教室を開業するために必要な情報をご紹介していますので、ぜひご一読ください。
パソコン教室・スクールを開業するまでの流れ
パソコン教室・パソコンスクールを開業するまでの流れは以下のようになっています。
- パソコン教室の場所・形態を決める
- レッスンの内容を決める
- 開業の初期費用と資金調達する
- 物件を契約する
- 開業届を提出する
- レッスンの価格を決める
- 入会申込受付システム、決済システムを決める
- 広告で生徒を集める
- 開業する
それでは詳しく見ていきましょう。
パソコン教室の場所・形態を決める
パソコン教室の開業ではまず、
「パソコン教室を自宅で行うのか？テナントを借りて行うのか？」
「フランチャイズに加盟するのか？しないのか？」
を決める必要があります。
「場所」と「フランチャイズの加入」には、それぞれにメリットとデメリットがあるので、メリット・デメリットを把握した上で決めましょう。
パソコン教室を自宅で開業するメリットとデメリット
自宅で開業する場合のメリット
- 物件に関する初期費用とランニングコストを抑えられる。
- 少ない自己資金で開業できる。
- 自分のスケジュールに合わせて開業できる。
- 自分のスケジュールに合わせて営業時間を決めることができる。
- 通勤時間がない。
- 初期費用が少ないのでリスクが小さい。
自宅で開業する場合のデメリット
- スペースが限られているので、受け入れできる生徒数が限られる。
- 自宅が賃貸物件の場合、開業できないケースがある。
- 自宅の場所が知られてしまう。
- 仕事とプライベートが混在してしまう。
パソコン教室をテナントで開業するメリットとデメリット
テナントで開業する場合のメリット
- アクセス、立地、広さ等の希望条件を満たす物件を選ぶことができる。
- セキュリティを担保できる。
- ビジネスとして利益を確保できる規模で運営することができる。
テナントで開業する場合のデメリット
- 初期費用、ランニングコストが多くなる。
- 生徒を確保できない時のリスクが大きい。
フランチャイズに加盟するメリットとデメリット
パソコン教室の開業において、フランチャイズに加盟するか、自分自身で運営・経営に関することをすべて決めるのかは大きな違いがあります。
それでは、フランチャイズに加入するメリット・デメリットなどを見ていきましょう。
フランチャイズに加盟するメリット
フランチャイズに加盟することで以下のようなメリットがあります。
- 開業までの手厚いサポートが受けられる。
- フランチャイズが提供するカリキュラムを使用できる。
- 運営のノウハウを指導してもらえる。
- フランチャイズのブランド効果による集客が期待できる。
このようにフランチャイズに加盟する場合のメリットは、フランチャイズの本部が用意する「既に成功しているビジネスモデル」に沿って進めていくことで、収益が見込めるということです。
フランチャイズに加盟するデメリット
フランチャイズに加盟することで以下のようなデメリットもあります。
- 加盟金等で初期費用の負担が大きい。
- ロイヤリティを支払い続ける必要があるので、ランニングコストが高い。
- カリキュラムの内容が決まっていて変更できない。
- レッスン料も設定されていることがあり、変更できない。
このようにフランチャイズに加盟する場合のデメリットは、加盟料や保証金、ロイヤリティなどが必要になり、金銭面での負担が大きいことが挙げられます。
レッスンの内容を決める
ここでは、レッスンの内容を自分で決める場合（フランチャイズに加入しない場合）について説明します。
レッスンの内容を決める段階では、「ターゲット」と「レッスンの具体的な科目」を決めることになります。
レッスンの科目の例
- パソコンの基礎（子ども、一般、高齢者）
- タイピング（子ども）
- インターネット（子ども、高齢者）
- メール（子ども、高齢者）
- Microsoft Office Excel（基礎、応用、専門）
- Microsoft Office Word（基礎、応用）
- Microsoft Office PowerPoint（基礎、応用）
- Microsoft Office Access（基礎、応用）
- MOS（Microsoft Office Specialist）試験対策
- Google Drive（基礎、応用）
- ホームページ制作
- WordPress
- ブログ
- 年賀状作成
開業の初期費用と資金調達
開業に必要となる初期費用を計算し、資金調達を行います。
資金調達は一般的に、「自己資金」と「金融機関からの融資」で準備することになります。
特にどれくらいの自己資金を準備できるのかを把握し、融資を受ける必要がある場合は、物件の契約や備品を購入する段階で支払いに対応できるように準備を進めましょう。
創業する際は、「日本政策金融公庫の創業者向け融資」を利用する方が多いので、融資を受けたいと考えている方は日本政策金融公庫に相談してみましょう。
【日本政策金融公庫の融資の特徴】
- 新たに事業を始める方に向けた融資であること
- 担保・保証人が原則不要であること
- 使用用途が設備資金・運転資金であること
- 自己資金比率が低くても融資を受けられること（創業時において創業資金総額の10分の1以上の自己資金。現在お勤めの企業と同じ業種の事業を始める方は条件を満たす。など）
自宅で開業する場合の費用の目安
自宅で開業する場合、大規模な改装等をしない限り、物件に関する費用はほぼ0円になります。開業に向けて準備する備品として、生徒の人数分のパソコン、モニター、デスク、チェアと、通信環境を整備するために通信速度の速いインターネット回線の契約、ルーターの設置、室内の電源ケーブルやLANケーブルなどが必要になりますので、生徒数を3人くらいだと仮定すると、50万円～60万円ほどで開業することができるでしょう。
テナントを借りて開業する場合の費用の目安
テナントを借りてパソコン教室を開業する場合、物件に関する費用と1回に受け入れする生徒数によって初期費用が大きく変わります。
テナントは、駅の大きさ、駅からの距離、広さ、建物の種類、築年数などによって費用が大きく異なりますが、前払い賃料や保証金、契約手数料、内装工事費用等を含めて200万円～500万円ほどは必要になるでしょう。
生徒の人数分のパソコン、モニター、デスク、チェアと通信機器、配線工事などが必要になりますので、生徒数を10人くらいだと仮定すると、150万円～200万円ほどは必要になり、物件に関する費用と合わせて、350万円～700万円ほどが開業の初期費用として必要になるでしょう。
フランチャイズに加盟して開業する場合の費用の目安
フランチャイズに加盟してパソコン教室を開業する場合、開業サポートを受けながらテナントを決めるケースが多いようです。
物件に関する費用は、「テナントを借りる場合」と同額が必要になりますので、前払い賃料や保証金、契約手数料、内装工事費用等を含めて200万円～500万円ほどが見込まれます。
また、生徒の人数分のパソコン、モニター、デスク、チェアと通信機器、配線工事なども同じく必要になりますので、150万円～200万円ほどが見込まれます。それ以外にも、フランチャイズの加盟料等が必要になりますので、合わせて450万円～1,000万円ほどが開業の初期費用として必要になるでしょう。
物件を契約する
物件が決まったら賃貸借契約を交わします。
契約時には、保証金、礼金、仲介手数料、賃料の前払い分などを支払うことになりますので、支払いができるように準備しておきましょう。
開業届を提出する
パソコン教室を個人事業主として開業する場合は、事業を開始する際に税務署に提出しなくてはいけない『開業届』を準備しましょう。
開業届は国税庁のホームページからダウンロードすることができます。
【国税庁：個人事業の開業・廃業等届出書のダウンロードページ】
開業届の記入が終わったら、事業主の住所を管轄する税務署の窓口に提出します。
提出する税務署は国税庁のホームページで郵便番号を入力することで簡単に探すことができます。
開業届は、新たに事業を開始した方が、『事業の開始等の事実があった日から1月以内に提出』しなければならない書類です。提出期限に注意し、期限内に書類を準備して提出しましょう。なお、提出期限が土・日・祝日等の場合は、その日の翌日が期限になります。
レッスンの価格を決める
レッスンの料金の設定はとても重要です。
低く設定すると、生徒が集まっても利益がでないことになりますし、高すぎる設定では生徒が集まらない可能性があります。
また、レッスン1回あたりの料金にするのか、レッスンの科目単位で料金を設定するのか、月額制の料金にするのかなどを決める必要があります。
近隣のパソコン教室やプログラミングスクールの料金を調べて参考にしながら、初期費用、経費、返済、利息等を考慮して料金を決めましょう。
入会申込受付システム、決済システムを決める
入会申込受付システムは、開業前の段階で決めておくことをおすすめします！
ここで入会申込、レッスンの申込をWEBで完結できるシステムを導入しておくことで、パンフレットや広告に載せることができ、受付対応業務の負担を減らすことができます。
また、会費ペイのような 「入会申込・会員管理・請求・集金・入金管理」 を全て一元管理できるシステムを導入することで、WEB上で申込と合わせて会費の支払方法などを登録することができ、開業後の請求や入金管理が楽になります。
また、会費ペイは『初期費用と月額料金が無料』で導入することができるので、実際に請求・決済するまで費用がかかりません。ですから、開業の準備段階でも費用の負担なく導入することができるというメリットがあります。
請求・入金管理システムをまだ決めていない方は、ぜひ『会費ペイ』をご検討ください。
【会費ペイの料金】
| 初期費用 | 0円 |
| 月額費用 | 0円 |
| その他費用 | システム利用料①/決済金額の3.5%システム利用料②/1決済当たり100円 |
広告で生徒を集める
生徒を集めるための広告として、「ホームページ」や「チラシの折り込み」、「広告出稿」といった方法が挙げられます。
ホームページの制作
パソコン教室では、「インターネット」や「ホームページ制作」のレッスンを行うことが想定されますので、ホームページの制作は必須と言えます。
そして、クオリティの高いホームページを制作しないと、ホームページを見た人が「このスクールで大丈夫なのかな？」という不安を感じてしまいます。
ホームページは、「インターネット」や「ホームページ制作」のレッスンを行う場合は、講師自ら制作した方が良いと思われますが、該当するレッスンを行わない場合は、専門の制作会社に依頼することで、クオリティを担保することができ、皆様自身はレッスンやスクール運営に集中することができるというメリットがあります。
チラシの折り込み
パソコン教室に通っていただける生徒は、スクールの近隣住民が多いです。
特に「高齢者向けのレッスン」を行うパソコン教室では、高齢者世帯へのアピールのためにチラシの折り込みが有効でしょう。
広告の出稿
パソコン教室の広告は「WEB広告」を中心に運用することをおすすめします。
スマートフォンやパソコンの普及により、何かを探すときには「検索する」ことが当たり前になっています。
その他にも、近隣住民にスクールのことを知ってもらうために、近隣の駅や電車、バス、地域情報誌などに広告を出稿することも良いでしょう。
開業
いよいよパソコン教室を開業することになります。
開業後も継続して生徒を募集することになりますので、広告の運用と合わせて、利用した人の『紹介』や『リピート』のための取り組みを行いましょう。
まとめ
パソコン教室・パソコンスクールは、初期費用などが少なく開業しやすい半面、運営をはじめた後の生徒集めが課題となりやすい傾向があります。
『会費ペイ』のような教室・スクール運営に適したシステムを導入して、運営に係る事務負担を軽減し、提供するサービスの質の向上、生徒を集めることに注力できる環境を整えましょう。
この記事でご紹介した内容が、パソコン教室の開業を目指されている皆様の不安や疑問を解消し、開業に向けて一歩を踏み出すきっかけになれば幸いです。
最後までお読みいただき、ありがとうございました！
| 初期費用 | 0円 |
| 月額費用 | 0円 |
| その他費用 | システム利用料①/決済金額の3.5% システム利用料②/1決済当たり100円 |