トレーニングジムの開業に必要な準備や資金、手続きについて徹底解説

トレーニングジムは、独立・開業が特に多い業界です。

トレーナーとしてある程度経験を積んだ後に、自分のトレーニングジムを開業したいと考えている方も多いのではないでしょうか？

とはいえ、新たにトレーニングジムを開業するためには、トレーナーとしての知識以外にも知っておかなければいけないことがたくさんあります。

本記事では、新たにトレーニングジムの開業を目指す方に向けて、開業までに必要な準備や流れをしっかりと解説していきます。

トレーニングジム開業までの流れ

まずは、トレーニングジムを開業するまでにどんなステップがあるのかを大まかに把握しておきましょう。

もちろん、どんなタイプのトレーニングジムを開業するのかによっても流れは多少変わってきますが、基本的には以下のような8つの段階に分かれています。

以降は、それぞれのステップについて詳しく解説していきます。

業態を決める

まずは、どんなタイプのトレーニングジムを開業するのかを決めましょう。それによって、開業までに必要な資金や大切なポイントが変わってきます。

ここでは、主だった3種類のトレーニングジムについて、それぞれの特徴や大切なポイントをお伝えします。

無人型

マシンの利用がメインで、24時間営業を行うことも多いタイプです。一般的にトレーニングジムと言えばこのタイプを想像する方が多いのではないでしょうか？

無人型といっても、24時間完全無人で運営するタイプや、日中はスタッフを置いておき夜間のみ無人で運営するタイプなど様々なタイプがあります。

基本的には自由にマシンを使ってもらうだけですので、一度開業してしまえばスタッフがいない時間でも運営でき、チラシを配っているだけでもある程度集客も期待できるなど、運営を持続しやすいのが特徴です。

マシンの購入や物件の家賃など初期にかかるコストは大きめですが、一度に利用できる会員数が多く、利益が上がりやすいタイプです。

場所の選定さえしっかりしておけば店舗を増やすのが容易なのもポイントです。1人当たりの月会費は7,000円～10,000円程度が相場のようです。

パーソナル型

マシンの利用ではなく、トレーナーによる指導をメインの価値提供としているタイプのトレーニングジムです。

しっかりとマシンを用意して無人型と同等の施設を用意することもありますが、昨今はマシンの数を少なめにして小規模な店舗で開業するスタイルが多いようです。

無人型に比べるとコストを低く抑えることができ、トレーナーとしての経験があれば手軽に開業できるのがポイントです。

ライザップが2か月間で約40万円という料金で提供しているように、1人の会員が支払う料金はかなり高め。相場としては1レッスン1万円前後に設定している方が多いようです。

施設側にかかるコストが低く1会員あたりの料金は高額なため、利益率としては高くなりますが、その分会員一人ひとりにしっかりと目を配る必要があるため、人的なコストは大きくなります。

また、会員にしっかりと信頼してもらうためにはトレーナーとしての確かな実力も必要になるため、多店舗展開の難易度は高めです。

⇩パーソナル型のジム開業に関する詳細は下記をご参照ください！⇩

オンライン型

最近よく見かけるようになったのがオンライン型のトレーニング。

特定の店舗を持たず、画面上で配信するレッスンを視聴しながら、会員は自宅でトレーニングを行います。

パーソナルトレーニングのようにマンツーマンでレッスンを行うパターンや、会員限定の動画を配信するパターンなど様々なタイプが存在しています。

店舗やマシンが一切必要ないため、開業にかかるコストは非常に低く、その気になれば今すぐにでも開始できる手軽さが魅力です。配信型のサービスであれば人的コストも非常に少なく済みます。

しかし、店舗という概念が無い分、集客の面においては全てのオンラインフィットネスが競合となってしまうため、会員を集める難易度は高くなります。

また、直接コミュニケーションをとることが少ない分会員の継続率も低くなりがちですので、たくさんの会員を集め、続けてもらうという点ではしっかりと工夫をしていく必要があります。

1人当たりの月会費にはかなりばらつきがありますが、比較的安価な3,000円～5,000円程度で運営していることが多いようです。

開業資金の調達

どんな業態のトレーニングジムを運営していくかが決まったら、開業に必要な資金を集める必要がありますね。

前の項目ではざっくりとしたコスト感をお伝えしましたが、本項目ではそれぞれに必要な開業資金について、もう少し詳しく説明していきます。

開業資金の目安

無人型は2,000万円～3,000万円程度

マシンの利用がメインの無人型トレーニングジムの場合、開業資金の大部分がマシン代に充てられます。また、比較的広いスペースを確保する必要があるので、物件の賃料も相応にかかってきます。

どの程度の開業資金がかかるかは坪数や開業する土地の価格にもよってきますが、トレーニングジム用のマシンは1台で数十万円するものがほとんどのため、ある程度会員数を抱える前提で考えた場合は2,000万円～3,000万円程度は用意する必要があると言われています。

初期費用はかなり高額になりますが、ランニングコストは基本的に家賃・光熱費のみなるため一度開業してしまえば運転は比較的安価にできるのが特徴です。

パーソナル型は300万円～500万円程度

パーソナル型トレーニングジムの場合は高額なマシンを大量に購入する必要は無いので、初期費用の大半は物件の契約・改装に必要な費用となります。

マイクロジムと呼ばれる小規模な店舗であれば大きな敷地も必要なく、家賃15万円程度の物件で運営できると言われています。

最低限の店舗であれば賃貸契約の初期費用120万＋内装費用50万＋マシン数台で100万、軌道に乗るまでの運転資金として80万円ほどあれば十分に開業可能でしょう。

オンライン型は10万円～50万円程度

オンライン型トレーニングジムの場合は物件もマシンも必要ないため、大きな開業資金は基本的に必要ありません。どちらかと言えな、プロモーションを行う際の広告費の方がコストになるでしょう。

オンライン型で初期費用がかかるとすれば、撮影・配信環境を整える費用になります。

最も安価に始めるのであればPC付属のマイクやカメラを利用してもいいですが、お金を払ってもらう以上はできればしっかりとしたビデオカメラとマイクを用意したいところ。10万～20万程度かければ十分良い音質・画質の機材を用意することはできます。

ライブ配信やマンツーマンレッスンを行う場合はPCや通信環境の整備も大切です。

回線の費用だけであれば最も高速と言われるNURO光回線でも初期で5万円、月額は1万円もかからずに用意できます。PCに関しても10万円程度用意すれば配信を行うのには十分なスペックのものが手に入ります。

オンライン上での視聴。コミュニケーションがスムーズにできるかどうかは、会員がサービスの利用を続けてもらう上で重要なポイントになりますので、妥協せずに整えておくことをおすすめします。

調達に使える豆知識

開業資金の調達はなかなか大変ですが、日本には資金調達の役に立つ制度がいくつも用意されています。

上手く活用すれば数百万円規模の補助を受けることも可能ですので、しっかり調べて賢く利用していきたいですね。

本項目では、その中でも比較的誰でも受けやすい補助制度についてご紹介していきます。

小規模事業者持続化補助金

小規模事業者持続化補助金は、従業員数の少ない(20人以下)会社に向けて用意されている制度で、経営計画を作って申し込むことで、最大５０万円の補助金を受け取ることができます。

開業時点で従業員数が20名を超えていることはほとんど無いため、開業時点であれば基本的に誰でも受け取れると考えてよいでしょう。

注意点として、事業の持続を補助するという名目上、すでに法人化、または開業届を提出している必要があります。開業予定の段階では受け取ることができないということを覚えておきましょう。

地域創造的起業補助金

地域創造的起業補助金(創業補助金)は開業後1名以上の従業員を雇用する予定の法人または個人に対して、創業時に必要な経費の一部を、国や地方公共団体が補助してくれる制度のことです。

トレーニングジムの開業にかかる経費の大部分占める店舗賃借料や設備費も補助の対象となっているので、無人型のトレーニングジムの開業を考えている場合は必ずチェックしておきましょう。

申請にあたっては国が定める「認定市区町村」で創業する必要があります。主要な都市はほとんど認定市区町村に入っていますが、開業予定の土地が認定市区町村なのかどうかは事前に確認しておくといいでしょう。

出店地域の選定

資金の調達が完了すれば、いよいよ出店地域の選定です。

物件の立地ももちろん大切ですが、まずは「どんなケースでの利用を想定しているのか」をもとに、どの地区に出店するのかを考えていきましょう。

ターゲットの属性・年齢層に合わせる

開業予定のトレーニングジムはどんな人の利用を想定しているのでしょうか？

会社帰りに運動したい社会人と健康を維持したい高齢者では求めるサービスも変わってきますし、どんな人をターゲットにするかによってどこに店舗を置くべきなのかは変わってきます。

会社帰りの社会人をターゲットにしたい場合

この場合、「オフィスが集まっている地域」または「住宅が多い地域」の２つが対象になってるでしょう。

オフィスが集まっている地域であれば人は多く、同僚と同時に契約してくれることも期待できます。複数人でりようしてくれれば継続率も高くなる傾向がありますので、ぜひ狙いたいところです。

ただし、オフィスが集中する地域はその特性上物件の家賃が高いですし、多くの場合大手フィットネスジムが既に出店しています。

そこで考えるのが住宅の多い地域です。家賃が8万円～10万円程度の賃貸が多いエリアは、一人暮らしの社会人が多いと言われています。

近年は在宅勤務を行う人もかなり多くなっていますので、繁華街から距離のある街でも意外に多くの集客が期待できます。

体型に気を使っているビジネスパーソンをターゲットにしたい場合

基本的には上記と同じく「住宅の多い地域」を選定していくことになりますが、少し違う点は物件の家賃帯です。

株式会社クロス・マーケティングが2015年に実施した「ビジネスパーソンの運動に対する意識・実態調査」によれば、年収が高いビジネスパーソンほど体型の維持に気をつかっているというとのことです。

実際に、オーガニック食材使用した健康志向の飲食店などは比較的富裕層が暮らす地域へ出店することが多く、同じ層をターゲットにする場合は多少平均の家賃帯が高い地域への出店を検討するといいでしょう。

健康を維持したい高齢者

高齢者を対象にする場合「住宅の数が多く、かつバス網が充実している地域」を選定すると良いでしょう。

徒歩で長距離を移動する人や電車を利用する人が減る分、バスで移動をする人が多くなります。

学生をターゲットにする場合

最も利用者が多いのは「近くに大学が複数あるエリアの繁華街」です。

上記の地域は学生がアルバイト先として頻繁に通っている可能性が高く、アルバイト前後の時間つぶしとして短時間の利用を行う人が多くなります。

出店地域とは別の話になりますが、バイト仲間を連れてくるような場面も起こりやすいため、学生をメインターゲットにする場合はドロップインの料金プランも用意しておくといいですね。

店舗の密集率を調べる

ターゲット層に続いて大切のが、付近に同業態のトレーニングジムが存在するかどうかという点です。

パーソナル型であれば、一度に接客できる相手が多くないためそこまで気にする必要はありませんが、24時間営業の無人型トレーニングジムの場合、近くに同じような店があるのは死活問題です。

同地域に複数店出店してしまった場合、価格で勝負するか施設を充実させるといった方法で競争することになり、収益が低くなってしまいます。

また、既に多店舗で会員になっている人を会員にするのは非常に難しいため、立ち上がりから安定までに苦労することが予想されます。

どうしても出店したい地域がある場合は、駅を挟んで反対側に出店したりする、内装の雰囲気を他のトレーニングジムとがらっと変えてみるなどの工夫が必要になるでしょう。

物件の契約

出店地域が決まれば、いよいよ物件の契約です。

ここでは、実際に物件を選ぶ際に気を付けるポイントをお伝えしていきます。

また、多くの場合はこの段階でマシンの選定も行うことになります。

荷重

一般的に居住用物件の床の耐荷重量は180㎏/1㎡とされていますが、器具がメインの無人型トレーニングジムを運営したい場合は300kg/1㎡程度は確保しておきたいところです。

数台しか器具を置かないようなパーソナル型であればそこまで気にする必要はありませんが、200kg/1㎡は確保しておいた方が良いでしょう。

耐荷重がオーバーしていれば、トレーニング中に利用者がケガを負うなどの事故が起きてしまう危険がありますので、開業する前には、建築物の構造や床の耐荷重などをしっかり把握したうえで、導入するトレーニング器具を見極めるようにしましょう。

防音

トレーニングは激しい運動ですので、もちろん大きな音が出ます。店舗用のテナントであればそこまで気にする必要はありませんが、マンションの1室でパーソナル型を開業しようとしている場合は無は別です。

トレーニングの音はもちろん、話し声もかなり響くので、物件の防音がどの程度のものなのかはしっかり把握しておきましょう。

どの程度防音してくれるかに関しては物件の構造で大まかに把握することができ、ＳＲＣ造＞RＣ造＞鉄骨＞木造の順で防音のレベルが下がっていきます。

パーソナル型のトレーニングジムを運営したい場合は、最低でもRC造以上の物件を選択するようにし、ゴムマットや防音パッドを床、外壁に張るなどするようにしましょう。

換気

多く人が出入りする空間では、換気設備も重要です。

店舗用のテナントであれば空調設備、マンションで運営する場合は2面に窓があるかどうかなどをチェックしておきましょう。

ホームページ(HP,公式サイト)の用意

ここまでくれば、開業後の姿が大まかに見えてきます。

ターゲットや出店地域も待っているはずなので、ホームページの用意に取り掛かりましょう。

オープンが間近に迫るころには会員を集めるためにプロモーション活動を行っていくと思いますが、チラシや広告を見た人は多くの場合一度ネットで検索を行います。

ここでしっかりしたホームページが作成されていれば、トレーニングジムに対して安心感を覚え、会員になってもらいやすくなります。

ホームページの作成は、自分で作るか制作を依頼するかの2種類に大きく分かれます。

今回は、それぞれの場合におけるメリットとデメリットをお伝えしていきます。

自分で作る

メリット

• コストがかからない
• 更新やデザインの変更が自由に行える

デメリット

• 凝ったデザインは作れない
• 制作に時間がかかる

自分でホームページを作成する最大のメリットは、何と言ってもコストがかからない点です。

コーディングやデザインの知識を既にお持ちであれば、サーバーの契約からHTMLの記述まで自分で行うことも可能ですが、多くの場合Wixなどのホームページ作成ツールを使うことになるかと思います。

その場合でも、Wixは無料で利用することができるため、いっさいお金をかけずにホームページを用意することができます。

ただし、専門家が作ったホームページと比較すればどうしても見劣りしてしまう点や、自分で作業を行う以上非常に時間をかけなければいけない点は留意しておきましょう。

制作を依頼する

メリット

• 高いクオリティが期待できる
• 制作期間中も他の準備に集中できる

デメリット

• コストがかかる
• 自由にデザインの変更が行えない

制作を依頼する最大のメリットは何と言っても高いクオリティが期待できる点。最大のデメリットはやはりコストでしょう。シンプルな構成であっても、依頼するとなれば20万～30万円の費用は発生してきます。

とはいえ、開業前の多忙な期間にホームページを作成する時間をとらなくてよくなるのも大きなメリット。お金と時間とクオリティ、それぞれを天秤にかけて納得できる方法を選びましょう。

システムの選定

ここまで完了すればもう開業を待つだけと考えてしまいますが、意外と忘れがちなのが管理システムの存在。会員管理システムや請求管理システム、決済システムなど、導入しておくことでトレーニングジムの運営を便利にしてくれるシステムはたくさん存在します。

「会員数がそんなに多くなるかもわからないのに、システムなんて必要なの？」と考える方もいらっしゃるかと思いますが、一人ですべての業務を行わなければいけない開業直後に事務作業を行う負担は想像以上です。

そんな時でも、入会手続きや集金まで自動化できるシステムを導入しておけばかなりの事務作業を自動化でき、集客や接客など、本来注力すべき業務に集中することができます。

業態や、想定する規模に合った管理システムを選ぶ

とはいえ、もちろん会員数が数名～十数名程度であれば、システムが無くとも容易に会員情報を管理することができます。最終的な会員数もそこまで多くするつもりはないという場合はシステムを導入するメリットもあまりないかもしれません。

ここでは、会員数や業態に応じてどのようなシステムが必要になってくるのかを解説していきます。自分が開業しようと考えているフィットネスジムで最終的にどの程度の会員数を目指すのかを考えながら、システムの導入を検討してみてください。

会員数30人を超えると会費の回収が煩雑に

会員数が30名を超えてくると、月会費の回収が煩雑になってきます。具体的には「全員分の月会費を回収できているのか」の確認や「支払忘れを起こしている人への催促」といった業務です。

特に、現金で月会費を回収している場合は入金の確認がかなり煩雑になりますので、請求管理システムの導入を行うことで一目で管理できる状態にしておくべきでしょう。

このタイミングで請求管理システムと連携した決済システムを導入すれば、毎月の集金から入金状況の管理までを一気に自動化することも可能です。

100人を超えると会員情報の管理が難しくなる

会員数が100人を超えてくると、請求や入金状況だけでなく、会員の名簿自体を管理するのも煩雑になってきます。そんな時、会員管理システムがあれば会員の情報を自動で管理してくれ、変更の履歴なども残しておくことができるようになります。

「いつ入会したのか」「退会・休会していないか」「どのプランに契約している人なのか」など、名前や住所といった個人情報に以外にも管理しておきたい項目は多岐にわたります。

そのすべてを紙の名簿やエクセルで管理し続けるのは非常に難しいので、100名以上の規模を目指す場合は会員管理システムの導入を検討しましょう。

また、会員管理システムと連携した入会フォームを用意することができれば、システムに情報を移していく作業も自動化することが可能です。

無人型は入退館・鍵管理が必須

無人型のジムを運営する場合、その特性上スタッフがいない時間にも会員が出入りできる必要があります。その場合は、会員が自由に鍵を開け閉めする方法や、いつだれが利用していたのかを確認するための入退館管理システムが必要になってきます。

一般的には、カードをタッチして鍵の開け閉めを行うタイプの電子鍵を利用するケースが多いようです。

新規の入会手続きをスタッフがいる時間に限定するのであれば、その場で入退館用のカードを渡すことができますが、スタッフがいない時間帯にも新規入会を受け付けたい場合、akerunなどの遠隔で鍵を付与できるシステムを利用することになります。

オンライン型はWEB上での入会・決済が必須

オンライン型のフィットネスジムの場合、対面で手続きを行うことができませんので、WEB上で入会手続きを行える必要がありますので、入会フォームは必須になるでしょう。

月会費の支払に関しても、銀行振込などで運用することもできますが、支払忘れの確認や催促の手間を考えると、クレジットカードによる継続課金ができる決済システムの導入もしておくべきでしょう。

トレーニングジムの管理システムは会費ペイがおすすめ

会費ペイは、会費制サービスの運営に必要な [入会申込・会員管理・請求・集金・入金管理] を全て一元管理できるのが特徴です。汎用性が高く、フィットネスやスクールを中心に様々な業種で利用されています。

会費徴収だけでなく、その前後の事務作業を全て自動化してくれるので、会員数が多くなってきてもそのまま使い続けることができます。

支払方法はクレジットカードと口座振替どちらも利用可能で、決済が失敗した際も自動で催促を行ってくれます。

スマートロック「akerun」や会計システムの「freee」との連携も可能で、入退館管理や鍵の付与、入金後の経理業務まで自動化することもできます。

料金

プロモーションの開始

ここまでくれば開業の準備は万全です。

あとはスタートダッシュに向けて会員を集めていきましょう。

業態に適したプロモーション方法

どのような業態のトレーニングジムを開業するかによって、有効なプロモーション方法は変わってきます。

店舗型はチラシが有効

アナログな方法に思えますが、無人型、パーソナル型を問わず店舗型のトレーニングジムをオープンする場合はチラシ配りが最も有効です。

繁華街やオフィス外など人が集まる場所に出店した場合は駅前でのチラシ配り、住宅街に出店した場合はポストへの投函が効果的です。

チラシの内容にはオープニングキャンペーンで初月を無料にするなど、会員が一度足を運んでみたくなるような宣伝文句を入れておくといいでしょう。

オンライン型はWEB広告の活用が必須

オンライン型の場合は、いかにして自分のサービスを知ってもらうかがキモになってきます。

基本的にはWEB広告を出稿して会員を集めていくことになります。SNS上で拡散力のある知人がいるのであれば宣伝を依頼するのも一手です。

チラシ配りに比べれば複雑な動きになってくるので、広告費を無駄にしないためにも、どんな媒体にどのような広告を出すのかはある程度専門的な知識を持った人に相談しながら進めていくのが良いでしょう。

開業

プロモーションを経て開業までに十分な会員数が集まれば、オープンの日を待つのみです！

あなたのトレーニングジムが上手くいきますように！

まとめ

いかがでしたでしょうか？

今回は、新たにトレーニングジムの開業を目指す方に向けて、開業までに必要な流れをしっかりと解説していきました。

当社ではトレーニングジム運営における「入会手続き・会員管理・請求管理・決済・入金管理」のすべてを自動化できるサービス「会費ペイ」を運営しています。

初期・月額費用無料で導入することができるので、トレーニングジムの開業をお考えの際はぜひ検討してみてください！

料金

機能

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